6月半ば、西日本を中心に広い範囲で激しい雨が降り続いており、気象庁は土砂災害や浸水、河川の増水・氾濫といった災害の危険性があるとして、厳重な警戒を呼びかけています。特に九州や中国地方をはじめとする西日本各地では、すでに地盤が緩んでいる地域もあり、今後の雨によって災害が発生するリスクがさらに高まっています。
この記事では、今回の大雨の概要、それに伴うリスク、そして私たちが取るべき備えについて解説していきます。
大雨の概要と今後の予報
この度の大雨は、梅雨前線に温かく湿った空気が流れ込み、活発な雨雲が次々と西日本に流れ込んだことが原因です。特に九州南部や四国南部では、1時間に50ミリを超える非常に激しい雨が観測されている地域もあり、今後さらに局地的に雨足が強まる恐れがあります。
気象庁によれば、この雨は数日間続く可能性があり、一時的に雨が止んでも油断することはできません。すでに地盤が緩んでいる地域では、少しの降雨でも土砂災害が引き起こされる可能性があるため、引き続き最新の気象情報に注意を払う必要があります。
危険が高まる災害の種類
今回の降雨に伴い、特に注意が必要なのが以下の3つのタイプの災害です。
1. 土砂災害
長時間の雨により地中の水分量が増し、山間部や斜面で土砂崩れが発生しやすくなります。特に過去に土砂災害の履歴がある地域や、地形的に危険な場所は、夜間であっても早めの避難が必要です。
2. 河川の氾濫
中小規模の河川を中心に、短時間に流れる雨水の量が増加し、氾濫や堤防の決壊に至るケースも想定されます。川の近くや低地に住む方は、避難情報をこまめに確認し、万が一の時には迅速な行動が求められます。
3. 都市型水害
都市部では、排水設備が処理しきれないほどの雨が降ると道路の冠水や地下施設・建物への浸水が起こります。地下鉄や地下街などを利用する際は、状況を確認し、危険が予想される場合には地上を移動するように心がけましょう。
安全を守るためにできること
気象災害への備えは、普段の生活の中で意識しておくことが大切です。以下のような対策を、今すぐ始めてみてください。
1. ハザードマップの確認
自治体が発行しているハザードマップを使って、自宅や職場の周辺に危険区域があるかを確認しましょう。土砂災害特別警戒区域や洪水浸水想定区域に該当する場合は、避難場所と経路も把握しておくことが重要です。
2. 防災グッズの準備
非常用持ち出し袋を用意し、懐中電灯、飲料水、携帯食、常備薬、ラジオ、モバイルバッテリーなどを入れておきましょう。避難時にはこの袋を持ち出せば、数日間はしのげる最低限の物資が役立ちます。
3. 家族との情報共有
いざという時に慌てないよう、家族と避難時の行動パターンや連絡手段について話し合っておくことが安心につながります。災害時は通信手段が途絶えることもあるため、複数の連絡方法（電話・SNS・災害伝言ダイヤルなど）を考えておくとよいでしょう。
4. 最新情報のチェック
テレビのニュースや気象庁のウェブサイト、自治体の公式SNSアカウントなどから、リアルタイムの情報を得ることが大切です。特に「大雨警報」「土砂災害警戒情報」「避難指示」が出た場合には直ちに対応できるよう、心の準備をしておきましょう。スマートフォンに気象警報アプリを入れておくと、プッシュ通知で情報を得ることができます。
過去の災害から学ぶ教訓
2018年の西日本豪雨では、記録的な降雨により200人以上が犠牲となり、多くの方が尊い命を失いました。この災害では、「平成最悪の水害」とも言えるほどの甚大な被害が発生しましたが、その教訓として強く印象に残っているのは、避難のタイミングの重要性です。
「まだ大丈夫」と思っていたがために逃げ遅れたケースも多くありました。災害は私たちが予想しないタイミングで発生することがあるため、安全だと思われるうちに避難する「早めの判断」が何よりも大切です。
また、地域のつながりも生死を分ける要素になります。独居の高齢者や障害のある人など、避難の手当に不安がある方々を支え合う仕組みづくりも、今後ますます求められるでしょう。
私たちはみんなで命を守る
災害において最も大切なことは、「自分の命を守ること、そして周囲の人の命も守る意識を持つこと」です。行政の発する避難情報だけでなく、自分自身の目で周囲の状況を確認し、自主的な避難を判断する「自助」の精神が求められています。
防災は一人ひとりの意識にかかっています。過去の災害を他人事と思わず、自分や大切な人の命を守るために、今できることを見つけて行動しましょう。
最後になりますが、現在西日本にお住まいの皆様には一刻も早く安全な場所で安心を確保できるよう、心からお祈り申し上げます。そして、この大雨が一日も早く収束し、穏やかな日常が戻ってくることを願ってやみません。
最新の情報は、気象庁や地方自治体、報道機関などの信頼できる情報源を通して、定期的に確認いただくようお願いいたします。
