近年、世界的な物価の上昇がさまざまな産業に影響を及ぼしていますが、日本国内でもその影響が色濃く表れている業界の一つが「パン業界」です。特に、近年進行中の小麦価格の高騰によって、パン製造や販売における原材料コストが大きく上昇し、多くのパン屋が経営難に直面する状況が続いています。
ところが、その一方で、興味深い変化が報じられています。「コメ価格高騰 パン屋の倒産が急減」と題された報道では、2023年後半から2024年にかけて、全国のパン屋における倒産件数が減少傾向にあるという、予想とはやや逆行する内容が伝えられています。本記事では、この興味深い現象の背景について詳しく解説し、昨今の食文化の変化や業界の動向、さらにはパン業界がどのようにこの困難を乗り越えようとしているのかについてご紹介します。
コメ価格高騰が生んだ意外な波紋
日本において「ご飯」は長年、主食の中心に位置づけられてきました。しかし近年では、食の多様化やライフスタイルの変化により、パンやパスタ、シリアルなども日常の食卓で定番になってきています。そんな中、2023年以降、日本国内でコメの価格が高騰しています。
農林水産省の発表によると、気候変動の影響や生産農家の高齢化、生産量の減少などが重なり、コメの市場価格が上昇基調にあります。さらに、海外輸入の飼料米との価格競合や、物流コストの上昇も拍車をかけています。結果として、消費者が「ご飯からパンへ」と主食を切り替えるケースが増えており、それがパン需要の増加に繋がっているのです。
小麦価格の高騰という逆風を受けながらも、コメ価格の高騰が相対的にパンへの消費シフトを生み出し、結果としてパン業界全体の売上が底上げされた可能性があるというのが、倒産件数の減少の一因と考えられています。
原材料高騰と戦うパン業界の工夫
もちろん、小麦粉の価格上昇による原価高騰の影響は依然として続いています。パンは小麦粉を基礎とする食品のため、原材料コストの影響は避けて通れません。特に原油価格の高騰や物流コストの増加も合わさり、経営的には厳しい状況が続いています。
しかし、多くのパン屋はこの状況に立ち向かうため、様々な創意工夫を凝らしています。たとえば、地元産の小麦を使用する「地産地消」に取り組むベーカリーも増えています。輸送コストの削減に加え、地元経済への貢献という意味でも、こうした取り組みは注目されつつあります。
また、一部の大手ベーカリーでは、自社農場での小麦栽培を始める例や、パンの冷凍技術を活用した販路の拡大、サブスクリプションモデルの導入など、時代に即したビジネスモデルへの転換が図られています。
さらに、店舗そのものを持たないいわゆる「ゴーストベーカリー」が都市部で増えてきているのも特徴です。人件費や高騰するテナント賃料を回避し、キッチンのみで製造してオンライン販売で収益を上げるというスタイルは、今後の流通改革とデジタル化を見据えた注目すべき展開です。
消費者の意識変化が支える「パン」人気
近年のライフスタイルの変化で在宅時間が増えたり、食の簡便化が進んでいることも、パン食人気の背景にあります。忙しい朝にサッとトーストで済ます、ランチにサンドイッチを選ぶといったスタイルが定着しつつあり、特に若年層や共働き世帯には支持を集めています。
また、食のトレンドとして、健康志向を意識した「全粒粉パン」「グルテンフリー」「低糖質パン」などのヘルシーな選択肢が充実してきたことで、「パンは太る」「健康に悪い」という従来のイメージも払拭されつつあります。栄養バランスを意識したパンや、アレルゲンフリー商品は、学校給食や高齢者施設などでも高いニーズがあります。
パン業界はこうした需要を取り込み、「食の安全・安心」に応える形で商品開発を進めています。アレルギーを持つ子どもも安心して食べられるパンや、介護用に喉ごしや柔らかさを調整したパンなど、専門性の高い商品ラインナップが拡充していることも、業界の活性化につながっています。
先行き不透明ながらも光明は見える
とはいえ、パン屋の経営環境にはまだまだ課題が山積しています。円安による原材料輸入コストの上昇、電気代やガス料金の上昇、人手不足など、国内外の情勢は今後も業界にとって試練となります。
その中でも、多くの事業者が「地域に根差したパン屋」としての役割を見直し、顧客との距離を大切にした経営を続けていることは明るい材料です。町のパン屋さんが日常の一部として存在し続けるためには、地域とのつながり、品質の安定、価格への配慮、そして時代に応じた商品の開発が求められます。
さらに、今後パン業界において鍵となるのは「付加価値の創造」です。単にパンを売るのではなく、「パンを通じて提供できる体験」や「その街でしか味わえない独自の商品価値」を訴求するブランディングが重要になるでしょう。そうした取り組みが、価格競争に巻き込まれることなく、持続可能な経営を可能にすると考えられます。
結びにかえて
コメや小麦といった主食の価格は、私たちの暮らしに直結する重要な問題です。パン業界もまた、激しい市場変化の中で試練と向き合いながら、次なる時代へと歩みを進めています。
倒産件数の急減は一時的な現象かもしれませんが、背景には消費者ニーズの変化、業界の創意工夫、そしてパンという食文化の新たな受容の姿が垣間見えます。私たち一人ひとりが食を選ぶ際に、生産者や販売者の努力を意識することで、食文化の持続可能性にも繋がっていくのではないでしょうか。
日本のパン文化が今後どのように発展していくのか、期待とともに見守っていきたいと思います。
